【選手輸送の実態】サブトラックから国立競技場までバス移動はどれほど大変だった？
2025年世界陸上で大きな議論になったのが、ウォーミングアップ会場から国立競技場までの選手輸送です。
競技会場が近くにない以上、バス移動は避けられません。しかし、一般的な観光や通勤の移動と、世界最高峰の陸上選手が競技直前に行う移動では、意味が大きく異なります。
国立競技場と織田フィールドの距離
織田フィールドから国立競技場までは約3キロ。東京都議会の2025年文教委員会では、専用バスによる移動時間は約15分と説明されています。
数字だけを見ると短距離に思えるかもしれません。しかし、選手にとってはウォーミングアップの終了時刻、バスへの乗車、移動中の身体の状態、競技場到着後の準備までを一連のスケジュールとして考えなければなりません。
特に短距離走や跳躍競技では、身体を温めた状態を維持することが大切です。移動中に身体が冷えたり、予定した準備時間が短くなったりすれば、選手のルーティンに影響する可能性があります。
大会主催者が実施した輸送対策
東京2025世界陸上財団は2025年10月21日の第31回理事会後、選手輸送について説明しました。
月刊陸上競技の報道によると、財団は大会期間中の選手輸送を円滑に進めるため、次のような対策を実施しました。
- レース単位のバス配車：競技スケジュールに合わせて選手を輸送。
- 細かな運行計画：100メートル予選のように約7分間隔でレースが行われる場合、組ごとにバスを手配。
- 位置情報の確認：すべてのバスにNAR（国際競技審判員）が同乗し、位置情報や運行状況を確認。
- 事前の走行試験：大会報告書では、輸送ルートの試走を約70回実施したとされる。
大会終了後に公表された成果資料では、計280回の選手輸送を実施し、すべての競技を予定どおり開催したと報告されています。
財団側の説明では、選手輸送の遅れによって競技開始が遅延したケースはゼロでした。運営面では、かなり緻密な輸送計画が機能したことになります。
ただし、競技開始に遅れがなかったことと、選手が不便を感じなかったことは同じではありません。
キーリー・ホジキンソンらが指摘した選手側の負担
実際、大会期間中には海外選手やコーチからウォーミングアップ環境への不満が表明されました。
英国の中距離選手キーリー・ホジキンソンは、BBCの取材で、従来のルーティンを変更する必要があったと説明しています。女子800メートルで銅メダルを獲得した選手であり、パリオリンピック金メダリストでもあります。
彼女はウォーミングアップ全体に約2時間を要する状況についても、体力的な負担が大きかったと話しました。
また、女子1500メートルで5位だった米国のニッキ・ヒルツも、最終調整から本番会場への移動が必要になる環境に違和感を示したと報じられています。
世界陸連のセバスチャン・コー会長も、ウォーミングアップ会場が遠いことについて、完璧な環境ではないという趣旨の認識を示しました。
こうした声から見えてくるのは、輸送の時間だけでは測れない問題です。選手が競技直前にどのような状態でスタートラインに立てるのかという、競技環境そのものの質が問われています。
【検証】輸送の成功と選手の満足度は別問題
今回の世界陸上を評価する際には、次の2つを分けて考える必要があります。
大会運営の観点：280回の輸送を実施し、競技開始の遅延を発生させなかった点は成果です。
アスリートの観点：移動時間、身体のコンディション維持、ウォーミングアップの自由度などには改善の余地が残りました。
大会を予定どおり進めることは運営側の責任ですが、選手が最高のパフォーマンスを発揮できる環境を整えることも、国際大会には欠かせません。
2025年の事例は、バスを増やして輸送を効率化するだけでは、サブトラック問題のすべてを解決できないことを示しています。
【国立競技場サブトラックの現状と課題】2026年以降に必要なこと
2025年世界陸上を終えた現在、国立競技場には常設サブトラックがありません。今後の課題は、単に新しいトラックを建設するかどうかという二択ではありません。
国際大会を開催するための競技環境と、周辺地域の土地利用、施設の維持管理、一般利用者の利便性をどのように両立させるかが問われています。
課題1：選手の移動負担をどこまで減らせるか
最も分かりやすい課題は、ウォーミングアップ会場とメインスタジアムの距離です。
2025年大会では専用バスの運行によって大きな競技遅延を防ぎましたが、選手の準備時間や身体の状態に対する不満は残りました。
今後、同じような大会を開催するなら、移動時間を短縮するだけでなく、到着後に再調整できる環境や、選手が自分の競技ルーティンを維持できる運営方法も検討する必要があります。
課題2：神宮外苑のまちづくりとの調整
恒久サブトラックを新設する場合、神宮外苑の土地利用計画との調整は避けられません。
神宮外苑の公式まちづくりQ&Aでは、現在の軟式グラウンドを創建当時の広場空間に近づけ、芝生広場などとして再整備する方針が説明されています。
そのため、過去に検討された土地をそのまま国立競技場の補助競技場として利用できる状況ではありません。
仮に新たな整備構想が浮上しても、土地の権利関係、施設の利用目的、周辺環境への影響、整備費用など、複数の条件をクリアする必要があります。
課題3：仮設施設の費用と環境負荷
東京2020の仮設サブトラックでは、撤去後の舗装材を再利用できず、廃棄する結果となりました。
一度設置した設備を短期間で撤去する方式は、建設費だけでなく、資材の処分や輸送、工事に必要な人員などにも費用が発生します。
次回の大会で仮設施設を採用する場合には、最初から再利用先を確保する、別の競技場に移設できる構造を採用するなど、撤去後まで考えた計画が必要です。
課題4：国立競技場の運営と陸上競技の両立
2025年3月26日には、日本スポーツ振興センター（JSC）が国立競技場の公共施設等運営権を株式会社ジャパンナショナルスタジアム・エンターテイメントに設定しました。
運営権の存続期間は2036年3月31日までとされています。民間の運営ノウハウを活用しながら、施設の維持管理やイベント利用を進める仕組みです。
一方、国立競技場は陸上競技だけの施設ではありません。サッカー、ラグビー、コンサートなど、多様な用途で活用する必要があります。
陸上競技の大会開催を増やすことと、施設全体の収益性や維持管理を両立させることは、今後も運営上の重要なテーマです。
国立競技場の運営権設定は、サブトラックの新設を意味するものではありません。競技施設の維持と活用について、長期的な運営体制が整えられたという位置づけです。
【プロの結論】国立競技場の価値はトラックを残すだけでは完成しない
今回の問題を陸上競技の専門的な視点から見ると、国立競技場には2つの異なる価値があります。
一つは、世界大会や国内の大規模競技会を開催できるメインスタジアムとしての価値。もう一つは、選手が最高のパフォーマンスを発揮するための練習・調整環境としての価値です。
東京2020の仮設サブトラックは前者を実現するために整備され、2025年世界陸上では既存の複数施設と輸送システムによって大会を成立させました。しかし、後者についてはまだ改善の余地があります。
今後の国立競技場を評価する際には、次の3点が判断基準になります。
- 競技環境：選手が本番前に十分なウォーミングアップと最終調整を行えるか。
- 施設の持続可能性：仮設施設の建設・撤去を繰り返すよりも、既存施設を効率よく活用できるか。
- 地域との共存：神宮外苑の土地利用や市民の施設利用を損なわずに、大会運営を実現できるか。
常設サブトラックを建設することだけが唯一の解決策とは限りません。しかし、離れた施設を使う場合には、選手の負担を十分に考慮した輸送・調整体制が必要です。
2025年大会の「競技遅延ゼロ」は運営上の成果でしたが、それだけで選手にとって理想的な環境だったと評価することはできません。
国立競技場のレガシーを本当に次世代へ引き継ぐには、観客が集まるスタジアムとしてだけでなく、アスリートが安心して競技に集中できる場所としての機能も考え続ける必要があります。
【国立競技場サブトラック】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：国立競技場にサブトラックは現在もありますか？
A1：2026年11月現在、国立競技場に常設サブトラックはありません。東京2020で使用された明治神宮外苑の仮設サブトラックも大会終了後に撤去されています。
Q2：なぜ国立競技場の隣にサブトラックを建設できないのですか？
A2：周辺の土地利用計画、明治神宮外苑の土地所有・管理関係、恒久施設を設置できる空間の問題などが理由です。東京都は2014年7月に設置困難と整理しており、現在の外苑地区のまちづくりでも国立競技場の付帯施設としての整備計画はありません。
Q3：2025年世界陸上ではどこでウォーミングアップしていましたか？
A3：主な会場は代々木公園陸上競技場（織田フィールド）と東京大学駒場Ⅰキャンパスの第一グラウンドでした。大井ふ頭中央海浜公園陸上競技場も練習会場として使用されました。選手は専用バスなどで国立競技場へ移動していました。
Q4：織田フィールドは2026年も利用できますか？
A4：2026年11月2日現在は第3種公認陸上競技場の公認更新工事に伴い、11月30日まで利用停止予定です。12月から一般利用を再開する予定ですが、検定・改修に伴う休業日があります。東京都の最新の施設案内を確認する必要があります。
Q5：サブトラックがなくても国立競技場で世界陸上を開催できるのですか？
A5：可能です。日本陸連はオリンピックを開催した競技場について、補助競技場がなくても第1種公認とできる特例を設けました。2025年世界陸上では、世界陸連の承認を得て、離れた既存施設をウォーミングアップ会場として利用しました。
まとめ：国立競技場サブトラック問題は2026年も解決していない
国立競技場のサブトラックは、東京2020のために明治神宮外苑に仮設されましたが、大会終了後に撤去されました。周辺の土地利用や恒久施設を整備できる空間の問題から、2026年現在も常設化には至っていません。
2025年世界陸上では、代々木公園の織田フィールドや東京大学の陸上競技場などを活用し、専用バスによる選手輸送で全競技を予定どおり実施しました。一方で、キーリー・ホジキンソンらが移動を含むウォーミングアップ環境に不満を示したことも見逃せません。
今後の焦点は、常設サブトラックの新設だけではなく、選手のコンディションを守れる施設配置と輸送体制をどのように実現するかです。
2026年の国立競技場は、陸上トラックを残すというレガシーを実現した一方、そのトラックを最大限に生かすための周辺環境には課題を残しています。 東京五輪から世界陸上へと引き継がれた施設の価値を、今後どこまで発展させられるかが問われています。 （出典: 国立 競技 場 サブ トラック（Yahoo!ニュース））
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