震度6強以上の過去地震一覧｜2026年最新の発生年・震源・Mを徹底解説

震度6強以上の過去地震一覧｜2026年最新の発生年・震源・Mを徹底解説

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日本で震度6強以上を観測した地震は、いつ、どこで発生したのでしょうか。過去の記録を振り返ると、2000年の鳥取県西部地震、2004年の新潟県中越地震、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震、2024年の能登半島地震など、各地で甚大な被害をもたらした地震が並びます。さらに2025年12月の青森県東方沖の地震、2026年6月の岩手県沖の地震、同年7月の令和8年熊本地震も新たな記録に加わりました。

気象庁の震度データベースは1919年以降の観測記録を収録しています。ただし、現在の震度6弱・6強という区分が使われるようになったのは1996年以降です。この記事では、2026年11月1日時点の公的発表を基準に、震度6強以上の主な地震の発生年、震源、マグニチュード、最大震度を整理。震度6弱と6強、震度6強と7の違い、地震回数の考え方まで詳しく解説します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 過去の主な記録：2000年以降、鳥取県西部、新潟県中越、熊本、能登、福島県沖などで震度6強以上を観測。
• 2026年の最新記録：6月25日の岩手県沖の地震で最大震度6強、7月28日の令和8年熊本地震で最大震度7を観測。
• 震度の違い：計測震度6.0以上6.5未満が震度6強、6.5以上が震度7。
• 過去記録の注意点：1996年9月以前は震度6弱・6強の区分がなく、単純比較には注意が必要。
• 調査の基本：過去の地震を正確に調べるには、気象庁の震度データベースで発生日時と最大震度を確認する。

【基礎知識】震度6強以上の地震はどれほど危険なのか

震度6強は、気象庁が定める10段階の震度階級のうち、震度7に次いで強い揺れです。単に大きな揺れを感じるという段階ではなく、人が自力で立って移動することが難しくなり、家具の転倒や建物の損傷などが広範囲で発生する可能性があります。

震度は、地震そのものの規模を示すマグニチュードとは異なります。マグニチュードが地震のエネルギー規模を表すのに対し、震度は特定の場所で実際に観測された揺れの強さを表します。

震度6強で発生する主な現象

気象庁の「気象庁震度階級関連解説表」によると、震度6強では次のような現象が想定されています。

• 立っていることができず、はわないと移動できない。
• 揺れに翻弄され、動けなくなったり、飛ばされたりすることがある。
• 固定していない家具のほとんどが移動し、多くが転倒する。
• 壁のタイルや窓ガラスが破損・落下する建物が多くなる。
• 補強されていないブロック塀のほとんどが崩れる。

ただし、同じ震度6強でも被害の程度は一律ではありません。建物の耐震性能、地盤の状態、家具の固定状況、揺れの周期や継続時間などによって被害は変わります。

特に注意したいのは、震度6強という数字だけで建物の安全性を判断できないことです。耐震性の高い建物でも、室内の家具や家電が移動・転倒する危険があります。

【過去地震一覧】震度6強以上を観測した主な地震の発生年・震源・M

ここでは、1996年以降の震度区分に基づき、震度6強以上を観測した代表的な地震を年代順に整理します。マグニチュードは原則として公表された更新後の値を採用し、暫定値の地震にはその旨を記載しています。

なお、以下は全国の全ての観測イベントを一件ずつ網羅した統計表ではなく、主要な本震と、震度6強以上を観測した重要な関連地震をまとめた一覧です。

この一覧から分かるのは、震度6強以上の地震が特定の地域だけで発生しているわけではないということです。北海道から九州まで、内陸の活断層による地震と、海域で発生するプレート境界・プレート内部の地震の両方が含まれています。

2000年から2008年：内陸地震による大きな揺れ

2000年10月6日の鳥取県西部地震は、M7.3、最大震度6強を観測しました。震源の深さは約9〜11kmとされ、鳥取県の日野町や境港市などで強い揺れが発生しました。

2003年7月26日には宮城県北部でM6.4の地震が発生し、最大震度6強を観測しています。この日は前震、本震、最大余震が相次ぎ、単一の大きな揺れだけでなく、繰り返す地震への警戒が必要になった事例です。

2004年の新潟県中越地震では最大震度7を観測。さらに2007年には能登半島地震と新潟県中越沖地震、2008年には岩手・宮城内陸地震が発生しました。

特に新潟県中越地震では、上越新幹線の脱線、道路の崩落、斜面崩壊など、揺れが交通や生活基盤に与える影響が顕著になりました。

2011年：東日本大震災と各地で発生した震度6強

2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震は、M9.0という国内観測史上最大規模の地震でした。宮城県栗原市で震度7を観測し、巨大津波を伴う東日本大震災につながりました。

重要なのは、震度6強以上の記録が3月11日の本震だけに限られない点です。

同日15時15分頃には茨城県沖でM7.7の地震が発生し、最大震度6強を観測。翌12日には長野県北部でM6.7、15日には静岡県東部でM6.4の地震がそれぞれ発生し、いずれも最大震度6強となりました。

さらに4月7日の宮城県沖の地震ではM7.1、最大震度6強を観測しています。これは東北地方太平洋沖地震の余震と考えられています。

この一連の記録は、巨大地震の発生後、震源域だけでなく周辺地域でも大きな地震が起こり得ることを示しています。

【注目の地震を検証】熊本・能登・福島・青森の震度6強以上の記録

震度6強以上の過去記録を調べる読者が特に気になるのが、熊本地震、能登半島地震、福島県沖の地震、青森県東方沖の地震です。同じ震度6強以上でも、地震の発生メカニズムや揺れの広がり方は異なります。

2016年の熊本地震：震度7が2回、震度6強も複数回

2016年4月14日21時26分、熊本県熊本地方でM6.5の地震が発生し、益城町で震度7を観測しました。

その後、4月16日1時25分にはM7.3の地震が発生し、益城町と西原村で再び震度7を観測しています。

さらに、4月15日0時03分のM6.4の地震と、4月16日3時55分の熊本県阿蘇地方のM5.8の地震では、それぞれ最大震度6強を観測しました。

つまり、2016年の熊本地震は、単に震度7を記録した地震というだけではありません。複数の大きな地震が短期間に発生し、被災地域が繰り返し強い揺れにさらされた点が特徴です。

2024年の能登半島地震：最大震度7、M7.6

2024年1月1日16時10分頃、石川県能登地方でM7.6の地震が発生しました。

石川県志賀町で最大震度7を観測し、輪島市や七尾市などでも非常に強い揺れが確認されました。津波も発生し、家屋の倒壊、道路の寸断、火災、地盤の隆起など、複合的な被害が生じました。

能登半島地震について注意したいのは、2024年の地震だけが能登地方の大きな地震ではないことです。2007年3月25日にもM6.9、最大震度6強の能登半島地震が発生しています。

同じ地域で約17年の間隔を置いて、震度6強以上の大きな地震が記録されたことは、地域の地震活動を長期的に把握する必要性を示しています。

2021年・2022年の福島県沖：2年連続で震度6強

2021年2月13日23時07分、福島県沖でM7.3の地震が発生しました。最大震度6強を観測し、東北地方から関東地方まで広い範囲で強い揺れが確認されました。

翌2022年3月16日23時36分には、再び福島県沖でM7.4の地震が発生。宮城県登米市、蔵王町、福島県国見町、相馬市、南相馬市で最大震度6強を観測しました。

両地震は同じ福島県沖で発生していますが、同一の地震ではありません。発生日時、震源位置、規模が異なる別々の地震として記録されています。

2025年12月の青森県東方沖：M7.5、最大震度6強

2025年12月8日23時15分頃、青森県東方沖でM7.5の地震が発生し、青森県八戸市で最大震度6強を観測しました。

気象庁の発表当初はM7.6でしたが、その後の更新資料ではM7.5とされています。震源は八戸市の東北東約80km付近、深さ約50kmと発表されました。

北海道太平洋沿岸中部、青森県太平洋沿岸、岩手県には津波警報が発表されました。震度だけでなく、津波への対応も求められた地震です。

2026年6月の岩手県沖：青森県階上町で震度6強

2026年6月25日7時30分頃、岩手県沖でM7.2の地震が発生しました。

青森県階上町で最大震度6強を観測。震源の深さは約44kmで、地震調査研究推進本部の評価では、太平洋プレートと陸のプレートの境界で発生した地震とされています。

この地震では津波も観測され、岩手県の久慈港で0.1mの津波が記録されました。震源域周辺では、その後も地震活動が続いています。

2026年7月の令和8年熊本地震：最大震度7を記録

2026年7月28日16時27分、熊本県熊本地方でM7.1の地震が発生しました。宇城市と氷川町で最大震度7を観測し、北陸地方から九州地方にかけて震度6強から1の揺れが確認されました。

気象庁の発表では、震源の深さは約16km。東北東―西南西方向に圧力軸を持つ横ずれ断層型とされています。

また、熊本県熊本で長周期地震動階級4を観測しました。気象庁は発生直後、過去の熊本地震のように大きな地震が続発する可能性を踏まえ、強い揺れへの警戒を呼びかけています。

2016年の熊本地震と2026年の令和8年熊本地震は、発生年も震源の地震活動も異なる別の地震です。名称を混同しないことが、過去記録を正確に読むポイントです。

【震度6弱・6強・7の違い】計測震度と震度階級の仕組み

震度6弱と6強は、同じ震度6という数字を含みますが、実際の揺れの強さには明確な区分があります。さらに震度7との違いを理解するには、気象庁が採用する計測震度の仕組みを知る必要があります。

計測震度による10段階の分類

気象庁は、全国の震度観測点に設置した計測震度計で地震の揺れを測定しています。観測された地震波を所定の方法で処理し、計測震度を算出した後、震度階級に換算します。

震度6以上の区分は次のとおりです。

• 震度6弱：計測震度5.5以上6.0未満
• 震度6強：計測震度6.0以上6.5未満
• 震度7：計測震度6.5以上

震度6強と震度7の境界は計測震度6.5です。震度7には上限が設定されていないため、同じ震度7でも計測震度には幅があります。

震度6弱と6強の違い

両者の違いは、身体の動きや家具・建物に生じる現象に表れます。

震度6弱では、立っていることが困難になります。固定していない家具の大半が移動し、倒れるものもあります。ドアが開かなくなったり、壁のタイルや窓ガラスが破損したりする場合もあります。

震度6強では、立っていることができず、はわないと移動できない状態になります。固定していない家具のほとんどが移動し、転倒するものが多くなります。補強されていないブロック塀のほとんどが崩れるなど、屋外でも危険が増大します。

震度6強と震度7の違い

震度7は、計測震度6.5以上の揺れです。震度6強よりも強い揺れを示す区分であり、固定していない家具が移動・転倒するだけでなく、飛ぶこともあります。

建物では壁のタイルや窓ガラスの破損・落下がさらに多くなり、補強されたブロック塀でも破損するものが出る場合があります。

ただし、震度7だから必ず全ての建物が倒壊するという意味ではありません。建物の構造や耐震性能によって被害は大きく異なります。

なぜ加速度だけでは震度を判断できないのか

震度は、地面の揺れの最大加速度だけで決まるわけではありません。地震波の周期や継続時間なども関係します。

例えば、短い時間に大きな加速度が発生した地震と、比較的長い周期の揺れが続いた地震では、建物や人が受ける影響が異なります。

このため、単純に「何ガル以上なら震度6強」と決めることはできません。計測震度は複数の特性を反映して算出される数値です。

【震度6強の地震回数】過去に何回発生している？1995年以前の記録にも注目

「日本では震度6強以上の地震が何回発生したのか」という疑問に答えるには、まず何を1回と数えるかを決める必要があります。

地震の本震だけを数えるのか、余震も含めるのか、同じ災害名でまとめられた複数の地震を別々に数えるのかによって、集計結果は変わります。

震度7の観測記録は2026年時点で8回

気象庁の公式FAQでは、2024年10月1日時点で、1949年に震度7が設定されて以来、震度7を観測した地震は7回とされています。

この内訳には、1995年の兵庫県南部地震、2004年の新潟県中越地震、2011年の東北地方太平洋沖地震、2016年の熊本地震の2回、2018年の北海道胆振東部地震、2024年の能登半島地震が含まれます。

その後、2026年7月28日の令和8年熊本地震で新たに震度7が観測されました。そのため、2026年11月1日時点では、震度7の観測・認定記録は合計8回となります。

ここで注意したいのは、1995年の兵庫県南部地震です。この地震では震度7の地域が確認されていますが、現在のような計測震度計による震度7の観測ではなく、現地調査によって震度7の地域が認定されました。

1996年以前の地震は現在の区分と同じように比較できない

気象庁の震度データベースは1919年からの記録を収録しています。しかし、1996年9月以前の震度5と震度6については、それぞれ震度5弱、震度6弱として扱うという注意事項があります。

つまり、1995年の阪神・淡路大震災や、それ以前の大地震について、現在の震度6強と同じ区分で単純に比較することはできません。

過去の大地震を比較する場合は、発生当時の震度階級、計測震度の導入時期、現地調査による認定の有無を区別する必要があります。

2025年と2026年の震度6強以上の記録

2025年は、12月8日の青森県東方沖の地震が年間で観測された最大震度となり、震度6強を記録しました。気象庁の2025年の地震活動資料によると、国内で震度1以上を観測した地震は4,456回、震度5弱以上は15回でした。

2026年は11月1日時点で、6月25日の岩手県沖の地震が最大震度6強、7月28日の令和8年熊本地震が最大震度7を観測しています。

ただし、これらは2026年の主要な大地震の記録であり、年間の全ての地震回数を示す数字ではありません。年単位の確定統計は、気象庁の年間地震活動資料で確認する必要があります。

地震回数を調べるときの3つの基準

• 地震の発生回数：本震、余震、別の震源で発生した地震をそれぞれ数える。
• 震度6強以上の観測回数：最大震度6強または7を記録した地震を数える。
• 観測地点数：一つの地震で震度6強以上を観測した市町村や観測点を数える。

この3つは意味が異なります。例えば、一つの地震で10か所が震度6強を観測しても、それを地震10回と数えるわけではありません。

【気象庁の震度データベース】過去の地震記録を正確に調べる方法

過去の地震を自分で調べる場合、最も基本となる資料が気象庁の「震度データベース検索」です。

1919年以降の震度データが整理されており、発生日時、震央地名、マグニチュード、最大震度などから過去の地震を検索できます。

震度データベースの基本的な使い方

1. 気象庁の震度データベース検索を開く。
2. 調べたい期間を指定する。
3. 震度の条件を6強または7に設定する。
4. 必要に応じて震央地名や観測地点を指定する。
5. 検索結果から発生日時、震源、マグニチュード、最大震度を確認する。

例えば、福島県沖の地震を調べたい場合は、2021年と2022年をそれぞれ指定すれば、2つの地震を別々の記録として比較できます。

検索結果で確認すべき4つの項目

1. 発生日時

本震と余震を区別するための基本情報です。同じ日や同じ震源地域で発生した地震でも、発生時刻が違えば別の地震として扱います。

2. 震央地名・震源の深さ

地震がどこで発生したのかを把握できます。内陸の浅い地震と、海域のプレート境界で発生した地震では、揺れの広がり方や津波の可能性が異なります。

3. マグニチュード

地震の規模を比較するための数値です。震度とは別の指標であり、Mが大きくても観測地点によって震度が小さいことがあります。

4. 最大震度と観測地点

どの地域で最も強い揺れが観測されたのかを確認します。同じ市町村内でも地盤や地形によって観測値に違いが生じることがあります。

気象庁によれば、震度計は全国約4,400地点に設置されています。ただし、観測点が存在しない場所の揺れは、直接の震度観測値として記録されるわけではありません。

そのため、震度データベースの数字は重要な客観的資料ですが、個々の住宅や建物の揺れを完全に表現するものではありません。

【よくある質問】震度6強の過去地震に関するFAQ

Q1：日本で初めて震度6強を観測した地震は何ですか？

A1：現在の震度6弱・6強という区分は1996年以降に導入されています。2000年の鳥取県西部地震は、最大震度6強を記録した代表的な初期の事例です。1995年の阪神・淡路大震災では震度7の地域が認定されていますが、当時は現在と異なる観測方式でした。

Q2：震度6強と震度7では、どちらが強いですか？

A2：震度7の方が強い揺れです。計測震度6.0以上6.5未満が震度6強、6.5以上が震度7に分類されます。

Q3：2026年に震度6強以上を観測した地震はありますか？

A3：あります。2026年6月25日の岩手県沖の地震では最大震度6強、7月28日の令和8年熊本地震では最大震度7を観測しました。

Q4：熊本地震では震度6強と震度7の両方が観測されたのですか？

A4：はい。2016年の熊本地震では4月14日と16日の地震で震度7を観測し、4月15日や16日未明の地震では震度6強を観測しました。複数の地震が短期間に発生したことが特徴です。

Q5：過去の震度6強以上の地震回数はどこで調べられますか？

A5：気象庁の震度データベース検索で確認できます。検索期間と最大震度を指定することで、対象期間に震度6強以上を観測した地震を調べられます。余震を含めるかどうかによって集計結果が変わるため、検索条件も確認してください。

Q6：マグニチュードが大きければ必ず震度6強以上になりますか？

A6：必ずしもそうではありません。震度は観測地点の揺れの強さを示すため、震源からの距離、震源の深さ、地盤の状態などによって変わります。Mの大きさだけでは、各地域の震度を判断できません。

まとめ：震度6強以上の過去記録から分かる地震への備え

震度6強以上を観測した過去の地震を振り返ると、鳥取県西部地震、新潟県中越地震、東日本大震災、熊本地震、能登半島地震など、日本各地で大きな揺れが繰り返し発生していることが分かります。

2026年も6月25日の岩手県沖の地震で震度6強、7月28日の令和8年熊本地震で震度7が観測されました。過去の記録は歴史的な統計にとどまらず、現在の防災を考えるための重要な資料です。

特に押さえておきたいのは、次の3点です。

• 震度6強は、立って移動することが難しく、家具や建物に大きな被害が生じる危険な揺れである。
• 震度6強以上の発生回数は、本震・余震・観測地点のどれを数えるかで異なる。
• 過去の地震を比較するときは、気象庁の震度データベースと当時の公式発表を確認する。

地震は発生場所や規模を正確に予測できるものではありません。家具の固定、避難経路の確認、非常用持ち出し品の準備、家族との連絡方法の共有など、日常の備えが被害を減らすための基本になります。

過去の震度6強・震度7の記録を知ることは、次の大地震に備える第一歩です。最新の地震活動については気象庁の発表を確認し、地域のハザードマップや自治体の防災情報も定期的に見直しておきましょう。

主な公的資料・事実確認：

- 気象庁「震度データベース検索」および震度階級の利用上の注意。1919年以降の記録と1996年以前の区分について。
- 気象庁・地震調査研究推進本部の2000～2008年の地震評価資料。
- 東日本大震災、2016年熊本地震、北海道胆振東部地震の公式記録。
- 2021年・2022年福島県沖、2024年能登半島地震の気象庁資料。
- 2025年青森県東方沖、2026年岩手県沖・熊本県熊本地方の公式発表。 （出典: 震度 6 強 過去（Yahoo!ニュース））